当サイトは、Amazon.co.jp の商品を宣伝することにより、紹介料を獲得できる Amazon アソシエイト・プログラムの参加者です。
当記事に Amazon へのリンクが含まれている場合、それをクリックし買い物をすると、当サイト（および当サイト管理人）に対して一定の収益が発生します。
発生した収益の一部は、持続的なサイト維持のために使用されます。
ちなみに下記リンクをクリックし Amazon内で何かしら買い物をしていただくと、当サイト内で紹介した商品以外の購入でも収益は発生します。
もし「ブログの内容が役になった」「記事のおかげで助かった！」といった方は上記リンクをクリック頂き、Amazon内で買い物をしていただければ幸いです。
悩ましいのは、協力頂いた皆さんには持続的なサイト維持以外何の見返りもないということです。せめて皆さんから頂いた額を見て、ブログ読者の方への感謝の気持ちを忘れぬよう日々努めます。
指名検索流入であったとしても、コンバージョンに至らないことは決して珍しいことではありません。
目次
そもそも「指名検索とは何か？」についてはこちらの記事を読んでいただくとご理解いただけると思います。
参照：リスティング広告における指名キーワードと一般キーワードの違い
要するに、指名検索（指名キーワード）とは、社名、サービス名、固有商品名、屋号、人名などの固有名詞を示すキーワード、もしくはキーワード群を示すものになります。
指名キーワードとは、社名、サービス名、固有商品名、屋号、人名などの固有名詞を示すキーワード、もしくはキーワード群を示すものになります。
「リスティング広告における指名キーワードと一般キーワードの違い」より引用
商材や案件にもよりますが、自分が過去数十の案件を見てきた中では、指名検索流入後のコンバージョン率は概ね数%から20%程度のコンバージョン率の中で推移するものが多かったです。
もちろん中には20%以上のコンバージョン率を出すものもありましたが、それは極めて例外です。
仮にコンバージョン率が20%あったとして、指名キーワードで検索し広告をクリックしたユーザーの80%はコンバージョンせずに離脱しています。それはなぜなのでしょうか。
本日はその理由について考えていきたいと思います。
指名検索流入でもコンバージョンしない理由として主だったものとして、次の5つをご紹介します。
コンバージョンする可能性が高いユーザーであったとしても、広告クリック後に「PCの調子が良くなく、流入後に再起動」「ネットの調子が良くないので一旦離脱」といったケースが想定されます。
また他にも、電車内にいる状況で EC にて買い物をしようとしてクレジットカード情報入力を求められ人目を気にして一旦離脱、移動中に新居の住所入力を求められ一旦離脱…といったことが考えられます。
これらすべてをカバーすることは困難ですが、下記のような取り組みを行うことで、コンバージョン率を挙げられる可能性があります。
- Amazon Pay や あと払いペイディ、NP掛け払いなどの導入
- サイトの読み込みスピードなどに課題がある場合、修正を試みる
シンプルにコンテンツの内容が難しく、エンドユーザーが理解できていない可能性があります。
以下対策を実施することで、コンバージョン率を挙げられる可能性があります。
- 身のまわりの人にサイトを見せて意見を求める（最低3人程度のエンドユーザーにインタビューを）
- ヒートマップツールなどを導入（定量的にコンテンツを解析し改善を実施）
- 長文コンテンツなどの見直し（3行以上ある情報は読み飛ばされる前提で）
生成 AI ツールなどを用いて既存コンテンツを推敲したり、致命的な表現の見直しがないかなどを確認してもいいかもしれません。
購入までの検討期間が長い商材の場合、流入直後にコンバージョンすることは稀です。
例えば、分譲マンションを即決で購入する人は稀で、大抵の場合は数ヶ月、もしくは数年の検討を要する場合もあります。
検討期間が長い商材を取り扱う場合、ハードルの低いハードルの低いコンバージョンを設ける（例.資料請求やサンプル請求etc）などの取り組みを実施しておくことを推奨します。
人から評判を聞いて指名検索をしたり、ラジオや TVCM で聞いてたまたま指名検索をするといったことはよくあることです。
そういった場合、たとえば「（３）検討期間が長い」であげたような商材を取り扱っている場合、即購入に至らず当然です。
特にWeb 上のサービスの場合、既存ユーザーにも広告配信をされてしまっており、それによって既存顧客による流入が相次いでいる場合があります。
すべてを除外することは困難ですが、下記のような取り組みを行うことで、コンバージョン率を挙げられる可能性があります。
以下、4つの取り組みを行うと効果的に機能する場合があります。
- 除外リストの使用（例.ほぼ確実に既存ユーザーが訪問するような URL を用いて除外リストを作成し除外を実施）
- 検索語句、検索クエリーレポートを確認し精査（例.「ログイン」「不具合」や機能名を除外するなど）
- 深夜帯の広告配信、明らかな商圏外の地域の広告配信停止
- 自社IPのアクセス除外および自社広告のクリックを禁ずる社内通達
上記3つの取り組みを行うことで、既存ユーザー以外のユーザーにも広告が表示されなくなってしまい、結果機会損失が起きる可能性があります。上記取り組みを行う場合は施策実装前後の数値を確認するなどし、想定以上に機会損失が大きいと考えられる場合は中止するなどの判断を、臨機応変に行うことを推奨します。
文責：川手 遼一
